【職業病？】看護師に腰痛が多い理由や対策・予防法を解説｜飯塚市の訪問看護ステーション悠（YOOU）

2023年05月31日

腰痛は看護師の職業病といっても過言ではありません。

しかし、だからといって「しょうがない」とあきらめてはいけません。

腰痛が慢性化すると、看護師の仕事ができなくなる可能性もあります。

この記事では、看護師の対策や予防方法を紹介します。

腰痛に悩んでいる看護師の方や、予防方法を知りたい方は参考にしてください。

腰痛は看護師の職業病？

腰痛は看護師や介護士の職業病であるともいわれています。

看護や介護は、体力勝負で身体への負担も大きいのが特徴です。

特に、高齢者の介護や看護は全身に負担がかかり、担当する患者さんによっては20代で慢性の腰痛になる方も珍しくありません。

日本看護協会は、ホームページの中で「看護職の5～7割が腰痛を抱えている」といった調査結果を発表しています。

つまり、2人に1人は腰痛で悩んでいるのです。

また腰痛は、看護師の離職理由の1つにもなっており、人手不足や人材確保、離職を防ぐためにも腰痛予防や対策は大変重要です。

また、厚生労働省も看護師の腰痛を重く考えており、予防や対策などの啓蒙活動を行っています。

看護師が腰痛になるデメリット3つ

看護師が腰痛になると、以下のような3つのデメリットがあります。

1. 看護の仕事に制約が出る
2. 看護師を続けなくなる場合もある
3. ひどい場合は日常生活に支障が出る

腰が痛くなると、あらゆる日常動作が不自由になります。

立ったり座ったりはもちろん、今まで何気なく行っていた腰をかがめたりしゃがんだりといった動作も大変になるでしょう。

腰痛が軽い場合は痛みをこらえながら何とか作業を行えても、腰痛が悪化して慢性化すると看護師の業務全般に支障が出るようになり、看護師として働けなくなる可能性もあります。

看護師をやめて腰痛が改善すればよいですが、慢性化した腰痛は改善するまでに何年もかかるケースが珍しくありません。

腰痛の原因や経過はさまざまで、劇的に症状が改善する治療法はありません。

そのため、ぎりぎりまで腰痛を我慢しながら業務を続けた場合、看護師をやめても日常生活に支障が出続けるかもしれません。

看護師が今すぐできる腰痛の対策と予防法

看護師が腰痛になる原因はいろいろありますが、最も多いものは「姿勢」と「身体の使い方」です。

ここでは、今すぐ実践できる看護師の腰痛対策と予防方法について解説します。

腰痛に悩んでいる方や腰痛を予防したい方は、参考にしてください。

同じ姿勢を取らない

座りっぱなし、立ちっぱなしといった同じ姿勢を長時間続けると腰に負担がかかります。

看護の仕事は、どうしても同じ姿勢を取り続けなければならない時もあるでしょう。

しかし、気が付いたら腰を回したり姿勢をかえたりするなどして、同じ姿勢を長時間取らないように心がけてください。

意識するのとしないのでは、大きな差があります。

適度に体操などをして腰痛を予防する

腰痛は、看護師や介護士だけでなくいろいろな職業の方が悩んでいます。

腰痛予防や対策にはいろいろな方法が考え出されており、その1つが体操です。

「腰痛　体操」で検索すると、腰痛予防や改善のための体操が数多く出てきます。

仕事の合間に手軽にできるものも多いので、職場全体で取り入れてもよいでしょう。

毎日5～10分体操をするだけで、腰痛を予防が期待できるため大変手軽です。

また、軽い腰痛なら体操などで改善する可能性もあります。

コルセットなどをして腰痛の悪化を防ぐ

腰痛は腰に過剰な負担がかかるために発生するケースもあります。

腰痛は我慢すればするほど悪化する恐れもあるので、腰痛が慢性化すると改善するのにも時間がかかり、少しずつ悪化して取り返しが付かなくなる恐れもあるでしょう。

ですから、コルセットをしたり整体に通ったりするなどできる限りの対策を取りましょう。

看護師や介護士は自分をおろそかにしがちですが、腰痛を甘く見ないように早いうちから対処してください。

職場でも腰痛の怖さと予防の大切さを教育することが大切

身体を酷使しない職場の場合、腰痛に悩む方は40～50代と中高年が多いです。

一方、介護や看護の職場では、若手ほど体力が必要な仕事を任される場合も珍しくありません。

その結果、20～30代の看護師や介護士が腰痛を慢性化させるケースもよくあります。

しかし、20代～30代の若い看護師は、腰痛などまだまだ「他人事」と考えている方もいるでしょう。

そこで、職場教育の一環として腰痛の対策や予防方法を教えておくのも大切です。

腰痛の予防や対策は手間がかかります。

看護師は、分刻みの仕事をしている場合も多いので、つい「時短ができる姿勢」を取ってしまう場合もあるでしょう。

そのため、職場全体で腰痛予防の大切さを認識する必要があります。

そうすれば、腰痛による離職にもつながるでしょう。

看護師が腰痛を発生させた状況によっては労災認定される

看護師や介護士の腰痛は、条件によっては労災に認定されるケースもあります。

看護師の場合、腰痛には災害性腰痛と非災害性腰痛の2種類があります。

災害性腰痛は突発的な原因で健康な方が一気に腰痛になった場合です。

非災害性腰痛は慢性的な腰痛が悪化した場合などが該当します。

どちらの腰痛も医師が治療の必要性ありと判断すれば、労災に認定されます。

しかし、現状は労災認定された腰痛のほとんどが災害性腰痛です。

それでも、あきらかに仕事が原因で腰痛になった場合は、医師の診察を受けてみましょう。

まとめ

腰痛は看護師の職業病といっても過言ではありません。

若いからといって対策を怠っていると、20代で腰痛が慢性化して看護師として働けなくなる可能性もあるでしょう。

看護師は腰痛が慢性化する可能性があると心にとどめおいて、対策や予防を行ってください。

株式会社JINでは、看護師の皆さんが働きやすい環境を整えています。

訪問看護師として働きたいと考えている方は、ぜひ一度ご相談ください。